喫茶店倒産 追い打ちで最多!消費税増税と3つの理由で令和に消滅か?

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喫茶店倒産 消費税増税の追い打ちと3つの理由で令和突入最多!

 

 

 

喫茶店倒産 追い打ちで最多!消費税増税と3つの理由で令和に消滅か?

 

 

喫茶店倒産 追い打ち 増税の影響

 

 

2019年になってから、喫茶店(カフェ)の倒産が相次いでいます。過去最多の勢いとなっていて、その理由のポイントは「多様化」にあります。

 

その中で、10月からの消費税が増税となることが追い打ちをかけています。

 

店内での飲食をするために、軽減税率が適用されない喫茶店。ゆえに、増税2%をかかっく添加すると、「多様化」によって消費者がさらに離れていくことになりかねません。

 

実際には、どのくらいの喫茶店が倒産、廃業となっているのでしょうか。

 

2019年の1月から8月で見ると、42件となっています。同じ1月から8月の時期で比較してみると、最も多いわけではありません。

 

過去最多は2011年の51件、次が2007年の49件というのがあります。それに次ぐ多さということになります。

 

したがって、10月からの増税が追い打ちをかけて、年間では過去最多になる可能性があるわけです。

 

年間で見た場合も、やはり2011年が最多で70件となっています。この2011年は何があったのでしょうか。

 

最大の影響は、東日本大震災後の消費マインドの低迷にあるようです。この震災の影響は計り知れないものがあり、他の業種でも今までとは全く違う消費傾向になりました。

 

それをもろに受けやすいのがサービス業です。財布のひもが緩かった人が固くなったことに加え、外出する人が減ったので、喫茶店はそれに該当する業種だったわけです。

 

そしてもう一つ、この年はコーヒー豆価格の高騰がありました。それにより、コーヒーの価格を値上げせざるを得ない喫茶店が多かったことが挙げられます。

 

 

喫茶店倒産 追い打ち 3つの理由

 

 

増税以外の理由を挙げると、まずは昔からの驚異として「缶コーヒーの進化」があります。

 

自動販売機や駅の売店、コンビニエンスストアといった、気軽にすぐに買える場所に設置されていて、時短の時代にマッチしたこともあって、売上減の大きな原因となっています。

 

缶コーヒーの進化ということで言えば、考え方によってはその延長と考えてもいいものに、コンビニのコーヒーがあります。気軽に飲めるというだけではなく、安くて味のレベルが高い挽きたてとあって、ファンもたくさんいる状況までになっています。

 

これは、相当に痛手でした。人によっては、喫茶店よりおいしいから高いお金を出して飲む意味がないとまで言っていますので、「くつろぐ」という感覚がない人には全く受け入れられなくなってしまいました。

 

次は、「大手コーヒーチェーンの出店」です。もうこれは言うまでもないでしょう。実は、倒産をしている喫茶店の規模はほとんどが負債額が1億円未満と出ています。

 

それは90%を越えていて、先の42件でいうと、27件が個人企業規模となっています。大手は安定していて、やはり町の喫茶店屋さんにもろ影響が出ている数字となっています。

 

そして、「若い層の生活様式の変化」がもうひとつの要因です。「喫茶店で優雅なゆったりとした時間を楽しむ」なんていう思いは、対極にあるくらい全くないことですし、コーヒーなんてどこでも飲めます。

 

年代層で見て、30代以下の人たちに受け入れられなければ、厳しいことは明らかです。

 

若い年代には、「タピオカドリンク」などの飲料に魅力を感じていて、そのような新しい飲料に押されていることも要因となっています。

 

 

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喫茶店倒産 追い打ち 昔ながらの喫茶店について

 

 

一方で、昔名ながらの喫茶店のファンも一定数いるのは事実です。その喫茶店の体力があれば、その層だけでやっていくことも可能ですが、やはり厳しいのが現実のようです。

 

そういった喫茶店は、古き佳き時代の名残りを全面に出して、逆差別化として進むことで地道にファンを増やすこともできると思います。

 

そうでなければ、若い世代のニーズを考慮して、手軽で安い商品を開発して提供していくようにしなければ、存続は厳しくなっていくのでしょう。

 

喫茶店が消滅するということはないでしょうが、50年先くらいを考えると、形を大きく変えて存続はするでしょうが、昔ながらの喫茶店は「骨董店」として珍しさでわずかに残っているだけになるのではないでしょうか。

 

私は、喫茶店をたくさん利用してきたものではありませんが、町中のどこにでもあった喫茶店という風景が様変わりするのは、やはり寂しいものがあるものです。

 

世の中は、「変わり続けることが変わらない事実」ですので、時代の流れは致し方ないと考え、経営者も消費者もよりよい形で継承していければと願います。

 

最後までお読みいただき、ありがとうございました。